SBM
スポーツバイクメカニック
SBM(スポーツバイクメカニック)とは?
2000年初頭に起こった所謂“ロードバイクブーム”より、スポーツ自転車ユーザーが急増。併せてスポーツ自転車の販売台数も右肩上がりに伸びていきました。これに伴い、一般の軽快車と比べてより高度な整備技術を必要とするスポーツ自転車を扱えるメカニックの育成が業界として急務となりました。
このような背景を受け、自転車JIS/ISOの国内審議団体である自転車産業振興協会が主体となり、2006年に“高度な整備技術と正しい知識を持ち、ユーザーに安全な自転車を提供できる自転車メカニック”の育成を目的に、【SBM(スポーツバイクメカニック)講座・検定】を立ち上げました。その後多くのメーカーや業界団体、経験豊富なベテランメカニック方々のご協力を受け、スポーツ自転車の進化や市場ニーズの変化に対応した様々な講座を提供してきました。自転車販売店のメカニックやメーカーの技術担当者、自転車専門学校の生徒まで述べ1,000人以上の受講生を輩出し、現在も業界の様々なシーンで活躍しています。
2023年にSBMの体系をリニューアルし、「スポーツ自転車整備士」「電動アシスト自転車整備士」の2つの検定を基軸とし、スポーツバイクのメンテナンスに必要なスキルを身につける講座の開校を行っております。
このような背景を受け、自転車JIS/ISOの国内審議団体である自転車産業振興協会が主体となり、2006年に“高度な整備技術と正しい知識を持ち、ユーザーに安全な自転車を提供できる自転車メカニック”の育成を目的に、【SBM(スポーツバイクメカニック)講座・検定】を立ち上げました。その後多くのメーカーや業界団体、経験豊富なベテランメカニック方々のご協力を受け、スポーツ自転車の進化や市場ニーズの変化に対応した様々な講座を提供してきました。自転車販売店のメカニックやメーカーの技術担当者、自転車専門学校の生徒まで述べ1,000人以上の受講生を輩出し、現在も業界の様々なシーンで活躍しています。
2023年にSBMの体系をリニューアルし、「スポーツ自転車整備士」「電動アシスト自転車整備士」の2つの検定を基軸とし、スポーツバイクのメンテナンスに必要なスキルを身につける講座の開校を行っております。
スポーツ自転車整備士検定
スポーツ自転車整備士試験は2級と1級の二つに分かれます。
2級は実技試験のみとなり、「安全な製品を提供できる基本的なスポーツ自転車の納車整備技術を有する整備士」と位置づけており、1級は実技試験と筆記試験の2つから構成され、「安全な製品を提供できる総合的なスポーツ自転車の整備技術と知識を有する整備士」ます。
どちらも、自転車販売店の皆様が日常的に行っている作業を確認することが基本であり、高度な試験問題を設定している訳ではありません。“ユーザーが安全に乗車できる自転車の提供”という、メカニックとして当たり前のことが当たり前に行えているかを問う試験となっています。
2級は実技試験のみとなり、「安全な製品を提供できる基本的なスポーツ自転車の納車整備技術を有する整備士」と位置づけており、1級は実技試験と筆記試験の2つから構成され、「安全な製品を提供できる総合的なスポーツ自転車の整備技術と知識を有する整備士」ます。
どちらも、自転車販売店の皆様が日常的に行っている作業を確認することが基本であり、高度な試験問題を設定している訳ではありません。“ユーザーが安全に乗車できる自転車の提供”という、メカニックとして当たり前のことが当たり前に行えているかを問う試験となっています。
認定制度
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認定講師
SBMの普及と発展を目的として、当協会が定める一定以上の講座数を担当した講師の中から、特に優れた経歴や技能を持つ方を【SBM認定講師】として認定しています。これは優れたスポーツ自転車整備の指導者としての証でもあります。認定講師の多くは自身の本業以外に、メーカーや教育機関での講師などを担当しており、整備技術普及のため様々なシーンで活躍しています。
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認定校
スポーツ自転車のメンテナンス技術の普及をより一層促進するため、メンテナンス技術に関する専門課程を取り入れている大学、短大、専修学校等に対して【SBM認定校】として認定しています。
認定校は最低1名以上のSBM認定講師が授業を担当しており、スポーツ自転車に関する講義のほか、SBM検定の対策について指導を受けることができます。認定校に在籍する生徒はSBM検定の受験資格が与えられ、在学中に検定合格を目指すことができます。
SBM+(プラス)
SBM+(プラス)とは、スポーツ自転車の枠にとらわれない、最新かつ普遍的な自転車のメンテナンス技術や販売スキルの普及を一層促進するための検定や講座となります。近年、目まぐるしいテクノロジーの発展とともに、様々な知識や技術力が求められるようになりました。こうした時代変化に対応するために、プラスの枠組みとして位置づけております。